～これから始める暗号通貨～
今や暗号通貨や仮想通貨という言葉を聞いたことがないと人を探す方が難しいのではないだろうか。
全世界にはおよそ１６００種類の暗号通貨があると仮想通貨のチャートを配信しているコインマーケットキャップ（Coin Mariket Cap）は2018/3/31の時点で発表している。
今後の動向としても世界中のブロックチェーン企業によるICO（Initial Coin Offering) による新たな仮想通貨（トークン）の登場はもちろんのこと、三菱UFJ銀行によるMUFGコインや、南米ウルグアイが試験発行したeペソなど、大企業や国家・中央銀行による仮想通貨の発行により、その種類は益々増加していくことになるだろう。
数多くの銘柄があり、正直どの銘柄がいいのか見当もつかないといった方がほとんどではないのであろうか。
億り人など、どのようにしてなっているのか…。
Bitcoinやethereumなど、すでに値段がある程度上昇しているものに出してもなかなか利益の出るものではない…。
しかし、以前Gacktさんがおすすめしていた上場前のスピンドル/SPI
NDLE のような通貨に手を出すのは勇気がいる。
やるからには、しっかりとした情報収集が必要だ。
名前のみで購入したはいいが、そのあと暴落してしまっては全く意味がない。
何を根拠に購入していけばいいのか…。購入しようとしている企業が一体何をしようとしているのか…。そこをまず理解するために、各企業の出しているWP（ホワイトペーパー）・LP（ライトペーパー）を読むのがいいのとされているが、どの企業もWPやLPは英語で表記されているため何を書いているかわからない！
そもそもブロックチェーンっていったいなんなんだ？！
いろいろな疑問出てきた中で、まずはブロックチェーンについて紐解きをしていこうと思う。
ブロックチェーン （英語 : Blockchain、ブロックチェイン）とは、分散型台帳技術、または、分散型ネットワークである。ビットコインの中核技術（サトシ・ナカモトが開発）を原型とするデータベースである。ブロックと呼ばれる順序付けられたレコードの連続的に増加するリストを持つ。各ブロックには、タイムスタンプと前のブロックへのリンクが含まれている。理論上、一度記録すると、ブロック内のデータを遡及的に変更することはできないものとなっており、簡単にいうと改ざんすることのできないデータということになる。
そういった技術を利用した企業が今たくさんいるということだ。
日本でつい最近、経産省や外務省が後援している
JBC（Japan Blockchain Conference) が行われた。そこでは、Bitcoin.comのCEOであるロジャーバー氏や元ethereumのCEOであるチャールズ・ホスキンソン氏の講演もあり、かなりの盛況ぶりであった。
様々な企業が参入する中で、人だかりのできているブースがあった。
それはTimeInnovation Pte. Ltd.だ。JBCでは元宮崎県知事の東国原英雄氏と元経産省官僚の岸博幸氏が対談する姿が見受けられたからであろう。
では、実際にTimeInnovation. Pte. Ltdとは、どういった事業なのか…。
果たして億り人のようなものになれるのか？！
Time Innovationの実態とは…
詳細についてはHPがあったのでしっかり調べていこうと思う。
まずは事業の内容についてだが、
なんと、「時間」を「価値」に換えるチカラで、生活を豊かにする。
はたしてどのようなことなのか…？！
よくよくHPを読んでいくと、滞在時間をポイントに変換していくポイント事業とのこと。では実際どうやって時間を価値に換えていくのか…？？
それはBeaconとスマートフォンを連動させる方法で変換していくという。
これは、なかなか興味深いものだ。
今までのポイント事業というのは、来店することや、商品の購入に対してのポイント付与という形はあったが、滞在することに対してのポイントというのはなかった。
果たして、このBeaconとスマートフォンとの連携はどこまでうまくいくものだろうか…。またしても、スピンドルのような事業の伴わないものか…と思った、私の一抹の不安をかき消したのが、TimeInnovation Pte. Ltd.のCEOである佐和田氏である。
彼は２０１７年にMicrosoft社からBeaconの技術を駆使したサービスにおいてDevice AppDevelopmentでのアワードを受賞する程の人物であった。事業を計画する人物が、確かな知識と技術をもっていることは、安心材料としては、非常に有難いものだ。
これだけでも購入する価値はぐっとあがってくる。
しかし、この企業は読めば読むほど面白い内容が出てくる。
Beaconとスマートフォンの連動によるポイント事業だけではなく、そのたくさんの情報を活用していこうではないかという着眼点が非常に面白い。
例えば、アプリ利用者の行動情報を読み取り、買い物をする際に食材と飲み物を一緒に購入する利用者が多いなどの情報を企業側へのアドバイスができる、いわゆるDMPを活用するなど。ポイント販売のみならず、活用方法はさまざまになっている。
ポイント産業は、現在国内で１兆４０００億円もの市場規模があり、今後も大きく伸びていくといわれている分野である。そのポイント企業の利益の部分で大きく占めるポイント失効分に関してもTimeInnovation Pte. Ltd.は再付与という形で、還元していく方針をとっている。
では、そのポイントを再付与する形はどのようになっているのか…。
それは「ChronoCoinの保有の割合に応じて」と明記されている。
ChronoCoinについては、次回じっくり調べていくとしよう。
それまでに上場されないことを祈って……
